トランプ

　米SNS各社がトランプさんのアカウントを相次いで停止したことが、「表現の自由」との関連で議論が起きている、という記事が1月18日付の朝日新聞に掲載されました。

　ニューヨークタイムズは最近のIT王手の決断について「正しいと思う」としながらも、「彼らがまるで最高裁のように振る舞っているのを見ると、極端に気持ちが悪い感じがする」と指摘しているそうだ。

　なかなか過激な表現ですね。

また朝日新聞のインタビューに答えた、米国で大きな影響力を持つ人権擁護団体「米自由人権協会（ACLU）」の前会長であるナディーン・ストロッセン・ニューヨーク法科大学院名誉教授は「表現の自由と民主主義の原則から考えると、憲法や法律上の責任がなく、選挙で選ばれたわけでもない一企業や個人が強大な権限を持つというのは非常に大きな問題だ」としている。

　さらにインタビュアーの朝日新聞記者は質問の中で「SNSは言論をめぐり、一つの国の政府以上に大きな影響力を持っているという指摘もある」と表現している。

　もっともニューヨークタイムズもストロッセンさんも朝日新聞もトランプ否定派で、彼の肩を持っている立場にはない。ただIT企業の振る舞いにも大いなる疑問を呈している、ということですね。

　巨大IT企業のバックには国際銀行家（アルファベットRの頭文字を持つ2つの巨大財閥）がいるらしいです。この二つの財閥だけで世界の富の恐ろしい割合を占めているとか。僕は直接当事者の話を聞いていない（聞けるわけない）けど、知っている知識人に聞いた話や著作を読ませてもらって勉強し、まあその人たちが言うことは本当かな、と思った上でこの文章を書いております。

　GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）とマイクロソフトの5社だけで、いったいどれほどの「権力」を持っているか。考えただけで恐ろしい。もはや帝国主義的、ファシズムのようなものだと思います。

　30年前に戻れない今、僕たちはネットワークを奪われたら、何もできなくなると思います。つまり知らず知らずのうちにIT帝国の支配下になってしまっているのではないでしょうか。

　怖いですね。では、これから僕たちはどうしたらいいのか、何ができるのか。少しずつでいい、みんなが世界で起きている不気味な動きに耳を澄まし、目を凝らし、疑問を感じて、考え、行動していく時期が来ているように思います。

　坂本龍馬的、世の中をひっくり返せるパワーを持っている超人が出現してほしいと思います。

　ペレレイ、ペレレイ。惠理先生は「愛」の力で世の中に光を降り注ぐ努力を重ねております。ヒーリングで元気になりましょう！

　では、また。